DGrid AI が Waterdrip Capital・IoTeX・Paramita VC などから Seed ラウンドで $5M を調達

分散型GPU(画像処理用の演算装置)ネットワーク上でAIモデルの推論(学習済みモデルに問い合わせて回答を得る処理)を検証可能な形で実行する DGrid AI が、Waterdrip Capital、IoTeX、Paramita VC などから Seed ラウンドで $5M を調達。調達自体は2025年10月に確保されていたと報じられていましたが、金額は当時非公開で、DGrid AI が2026年7月17日に自社Xで公表したものです。

プロジェクト概要

DGrid AI は、DePIN(分散型物理インフラネットワーク:世界中の個人や事業者が持つ物理的な機器をネットワークとして束ね、利用量に応じて報酬を分配する仕組み)の枠組みでAI推論を提供するプロジェクトです。開発者は単一のAPI(外部のプログラムから機能を呼び出すための窓口)経由で Claude・GPT・Gemini など複数のAIモデルにアクセスでき、確認できる情報源では標準的な市場価格より55%程度安い水準で使えるとされています。裏側では世界中のGPU保有者がノード(ネットワークの参加拠点)として計算資源を提供し、利用量に応じた成果報酬型のインセンティブを受け取る仕組みになっているとのことです。

DGrid AI が独自に据えているのが Proof of Quality(PoQ、品質の証明)と呼ぶ検証の仕組みです。これは、独立した複数のノードが実際に使われたモデルや出力の品質をブロックチェーン上で相互に確認し合う合意形成の手法で、想定より性能の低いモデルへのすり替えや、こっそりとした品質の劣化、隠れた手数料などを検出できるとされています。支払いや報酬の分配もブロックチェーン上で記録され、DGrid AI によれば取引の履歴は BNB Chain 上の公開ウォレットで確認できる形になっているとのことです。

DGrid AI は、こうした仕組みを土台に、複数のAIモデルをクラウドソースで評価する「AI Arena」や、端末上でモデルを動かすローカル実行ツール「DClaw」といった関連プロダクトも展開しています。今後は、AIモデル自体をトークン化(所有権や利用権をブロックチェーン上のデジタルな単位に変換すること)して売買できる市場の立ち上げも計画しているとのことです。

$23M超の自己申告売上とTGEへの布石

DGrid AI によると、2026年上半期(H1)だけで $23M 超の売上を有料ユーザー15,000人超から得ており、その金額はすべてオンチェーン(ブロックチェーン上の記録)で検証可能だとしています。この数字はDGrid AI自身の発表によるもので、第三者機関による監査結果は確認できていません。同社は「多くのプロジェクトは多く調達して多く燃やすが、自分たちは $5M を調達し、それを上回る売上をすでに上げている」という趣旨のフレーミングで、資本効率の高さを強調しています。

今回の Seed ラウンドについて、ChainCatcher など2025年10月時点の報道では、調達資金はノードネットワークの構築とエコシステムパートナーシップの拡大に充てるとされていました。DGrid AI は7月の投稿で、今回の資金がトークン発行イベント(TGE、独自トークンを新規に発行して流通させるタイミング)に向けた次の段階への足がかりになるとも説明しています。ただし、$5M 開示後にあわせた使途の詳細な内訳は確認できていません。

DGrid AI が採用する検証の仕組みについて、投資家である Waterdrip Capital の CEO は、分散型のハードウェアネットワークはデータの処理過程を把握できないままでは実行のボトルネックに直面すると指摘し、4EVER Research も、ハードウェアとソフトウェアをまたぐ検証の橋渡しは分散型AIで最も難しい課題の一つだと位置づけています。一方で、複雑な合意形成の仕組みは推論の生成速度を落としうるとの指摘もあり、エンタープライズ水準の速度でPoQをスケールできるかが今後の採用を左右するとみられています。